交通系ICカード
Ainokaza ICOCA
あいの風とやま鉄道で利用できるICカードです。
あいの風とやま鉄道で利用できるICカードです。
・JR西日本（西日本旅客鉄道株式会社）
記名式（定期券・こども用のみ）／無記名式
・2,000円（デポジット代500円を含む）
・あいの風とやま鉄道石動・福岡・高岡・越中大門・小杉・呉羽・富山・東富山・水橋・滑川・魚津・黒部・入善・泊の各駅
（営業時間内に限ります）
・あいの風とやま鉄道俱利伽羅～越中宮崎
以下のICカードエリアでは「Ainokaze ICOCA」が利用できます。また、各ICカードとの間で相互に利用が可能です。
・「Kitaca」
・「PASMO」
・「TOICA」
・「ICOCA」
・「SUGOCA」
・「りんかいSuica」
・「モノレールSuica」
・「manaca」
・「PiTaPa」
・「nimoca」
・「SUGOCA」
・「mono SUGOCA」
・「はやかけん」
以下のICカードエリアで「Ainokaze ICOCA」が利用できます。また、各ICカードとの間で相互に利用が可能です。
・「SAPICA」
・「icsca」
・「PASPY」
・「Iruca」
以下のサービスで「Ainokaze ICOCA」が利用できます。ただし、事前に利用登録の手続きが必要です。
・東北・上越・北陸新幹線「タッチでGo!新幹線」
・東海道・山陽新幹線「スマートEX」
・エリア内の自動改札機にかざすだけで、入金された金額の範囲内できっぷを買わずに利用できます。
・初回購入時に別途デポジット代金500円が必要です。デポジットは返却時に返金されます。
・カードには最大20,000円までチャージ（入金）が可能です。チャージはエリア内にある自動券売機・自動精算機・カード券売機・チャージ機で行え
ます。
・一部駅においては、チャージをはじめとしたサービスに対応していない場合があります。
・定期券・こども用を除き記名式の発売はありません。
・他のきっぷとの併用はできません。また複数枚でのICOCA利用もできません。
・JR西日本・IRいしかわ鉄道を除き他社エリアをまたいでの利用はできません。
・特急・急行利用時に乗車券として利用できます。
・「スマートEX」サービスを除き、新幹線には利用できません。
・「Ainokaze ICOCA」が利用できるのは、JR線内営業キロ200キロまでとなります。ただし、次の場合を除きます。
・大阪近郊区間内の相互発着で完結する場合
・大阪近郊区間の駅と、特急「サンダーバード」・「しらさぎ」・「くろしお」号の停車駅間を利用する場合
・特急やくも号の停車駅間を利用する場合
※特急停車駅については、通常では停車しない駅への臨時停車駅を除く
・あいの風ライナーなどの利用の際には、別途該当するきっぷが必要です。
・入場券としては利用できません。
・相互利用各社で利用する場合は、それぞれ利用する各社局内でのカードと同様の扱いとなります。
・使用履歴を各社利用直近20回まで、自動券売機にて印字できます。なお、他社線では件数・表記が異なる場合があります。また、利用から26週間を経過した履歴は印字できません。
・一部改札口では利用できない場合があります。
・車内精算には利用できません。
・みどりの窓口での乗車券類購入や定期券発売機、指定席券売機での購入には利用できません。
・複数枚の「Ainokaze ICOCA」間での残額の移し替えはできません。
・電子マネーの利用については、販売店の取り扱いに準じます。
・「Ainokaze ICOCA」利用の定期券にも同様のSF機能が追加できるほか、紛失時の再発行ができます。（要手数料）
・「Ainokaze ICOCA」を利用した定期券は、発売窓口で発行が可能です。
・有効期間外の「Ainokaze ICOCA」定期券は、記名式ICOCAと同様の扱いとなります。
・「Ainokaze ICOCA」定期券と「Ainokaze ICOCA」には、こども用の設定があります。
・小学校卒業年（満12歳の誕生日前日以後）の3月31日まで有効です。大人用として利用する場合は、発売窓口で変更手続きが必要です。
・購入の際には、利用本人の年齢確認ができるもの（保険証等）が必要です。
・掲載している情報は2019年10月現在のものです。内容は掲載後に変更となっている場合がありますので、ご注意ください。
・このサイトは私設です。記載の各鉄道会社および関係機関とは一切関係ありません。当サイトの情報について、各社へ問い合わせを行うことは、業務の妨げとなりますので、絶対にお止めください。
・交通系ICカード情報の正確性については、万全の注意を払っておりますが、掲載する情報について管理者はいかなる保証も行いません。またコンテンツの利用によって受けたいかなる損害についても、管理者は一切その責任を負わないものとします。
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