「文学横浜の会」
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2021年 8月17日
「オリンピックを終えて」
オリンピックを終えて、日本は豪雨による自然災害とコロナ禍の中にある。
豪雨による自然災害は地球温暖化にるものとされ、そうした自然災害は世界中で起きている。
という事はこのような試練は世界中で起きている、という事でもある。
現にギリシャやアメリカでは高温によって火災が発生したり、シベリアでは高温により永久凍土が融ける現象も起きている。
その他の地域でも熱波や豪雨による自然災害が発生している。
もう一つのコロナ感染は、インフルエンザと同様に、様々な変異を繰り返して今後も続くとと考えられる。
つまりはこの先もコロナとは付き合っていかなければいけない存在だと思われる。
現在はまだ感染後の医療方法や薬は確定していないが、いずれ出来ると信じる。
人類はこうした感染症との闘いを繰り返してきた過去があり、そして現在がある。
こうしてみると地球温暖化による豪雨や巨大台風による自然災害はこれからも続くし、もっと大きな災害を齎すと考えた方がいい。
地球温暖化の一因は化石燃料によるものと考えられているが、それをすぐ止める事は出来ないし、
仮に世界中で化石燃料の使用を止めたとしても温暖化がやむとは考えられない。
何十年にも亘って使用してきた化石燃料の残滓ともいえる、空中に漂う二酸化炭素取り除く事は難しいからだ。
つまりは楽観的に考えても今の状態は続くし、常識的に考えても温暖化は進み、楽観的に考える者は少ないだろう。
となれば国としては国民を自然災害から守る対処法を考えなければいけない。
幸い日本は人口減少化にある。
人口が少なくなる事は、その事自体は大きな問題だが、家は少なくて済む。それを上手く利用するしかない。
人口減少により、日本では多くの空き家が発生し問題になっているが、今の家の立地場所は必ずしも安全な場所ばかりではない。
つまり戦後の人口急増によって、多くの人家が作られた結果、安全性を無視して多くの家が建てられた。
これからは限られた日本の国土で、考えられるあらゆる自然災害を考えて、より安全な地に住宅を集める政策が必要なのだ。
日本では災害対策となるとすぐダムを作れとかの「箱もの政策」の声が出るが、そんな方法では国民の生命財産は守れない。
水害が発生してもその上に家があるとか、土砂崩れが発生しても住宅地から離れている、とか…。
つまりはそうした安全な住計画が必要なのだ。それは国・地方行政の仕事であり、計画性をもって進めなければいけない。
住宅を建てるにしても場所によっては従来の日本家屋はダメ、集合住宅地区に限る地域、との制限を設けることも必要だろう。
場所によっては非居住地域も設定し、新たな家は建てさせない、或いは移転計画も進める。
そうした区分けをして徐々に移行するしかないのだが、こう災害が多ければ、
住民はより安全な場所に家を再建するだろう。何より安全が第一なのだから。
それには国民に理解された長期に亙る計画が必要となる。
今回のコロナ対策のようなその時その時の対応、ではダメだ!!
<K.K>
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