「自然エネルギーと民族の移動」

　コロナ騒動で揺れる中、日本も二酸化炭素の排出削減に本格的に取り組む方針を打ち出した。

遅い！　とは思うがここは一歩前進と思いたい。でもまだ方針を打ち出しただけで、 実際に化石燃料に頼らない社会をどう作るかはこれからだ。 具体的には化石燃料によらない電気をどう作るかに掛かっている。

それには太陽光、風、それに海流等の自然エネルギーの活用が急務なのだが、安定的に利用できるようにしなければいけない。 そのためには自然エネルギーで発電した余剰電力を貯め込む為の蓄電池や一時的に水素に変換して蓄える技術も必要となる。

自然エネルギーは地球上の何処にもあり、効率的に自然エネルギーを蓄える技術が確立されれば、 化石燃料がある国とない国との格差はなくなるだろう。 今は貧しい国でも、自然エネルギーを水素に変換してエネルギーの輸出国になる事も可能だ。

しかも日本は世界に先駆けて商用水素エンジン車を発売した国でもあり、水素に関する技術は先行していた。 しかし長らく続いたぼんくらな政治によってそうした技術も国内では顧みらず、停滞していた。 その間に外国では真剣に自然エネルギーの活用に取り組むようになり、技術も向上したと言う。

ここの稿でも以前書いたが、水素発電システムが普及されれば、何処でも必要な電力だけ発電・使用できる。 過疎地でも遠くから電線を引かなくとも、各家庭毎に発電が可能となる。 送電による送電ロスも無くなり、エネルギーを有効に活用できる。

無論、水素を作る過程で、或いは原料として化石燃料を使用してはならない。 あくまでも自然エネルギーで電力を供給する過程での余剰電力で、水から水素を取り出し貯蔵する仕組みを確立する。 広大な草木も育たない不毛な土地にも自然エネルギーは満ちており、 そのような土地にこそ自然エネルギーを水素に変換するシステム・装置を供給し、先進国はそれを輸入すればいい。

それが実現できれば地球上から貧しい国はなくなり、化石燃料をめぐる争いも無くなるだろう。 争いが無くなれば避難民の数も減るに違いない。

でもどんな社会になっても新たな火種には敏感にならなければいけない。 より大きな自然エネルギーを得やすい土地をめぐっての争いを誘発させてはいけない。 残念ながら人類の歴史は「より生活のし易い土地」への移動であり、それは今でも、これからも続くだろう。

そして移動の度に移動先で、先に住みついた土着民との軋轢が生じる。 その軋轢はおそらく異なる民族が交わるまで続き、徐々に解け込み、新しい民族が生まれる。

今回のアメリカ大統領選や、欧州におけるテロ事件等もそうした流れの中にあるように思えて仕方がない。

日本においても対外的には移民を認めていない国と言われているが、何処にいっても外人を見かけない土地はない。 特に中国系や韓国系は顔貌は同じだから見た目は判らない。 最も日本民族そのものが土着の民と、多くは大陸や韓半島からの来た、言わば移民国家なのだ。 土着の民も遡れば、同じような経路でこの地にたどり着いた民なのだろう。

今日本にいる外国人が今後どう移動するかは判らないが、少なくとも日本にいたいと希望する者がいるなら、 少子化問題の打開策としてだけではなく、少なくとも移民を受け入れる土壌があってもいい。 つまりもっと移民を受け入れるべきだ。

日本に移住したいと思われる国であるべきだ、と思う。

＜Ｋ．Ｋ＞