省エネ 省資源 真空断熱、 製品開発 真空断熱活用 コンサルタント
文部科学省公認登録技術士 真空断熱経験35年余経験を基に 新製品開発活用協力、支援
文京都議定書課題 2 1世紀 最もな課題に応える真空断熱技術製品 地球環境汚染少ない断熱
省エネ エネルギー保存有効利用良好 省資源 少ない材料(空間空隙が有効) 焼却廃棄物僅少 
右12HPご覧ください  真空断熱 真空断熱コンサルタント 文学賞受賞作品 自然体験不登校問題 団塊世代
京都議定書対応製品 自然スケッチ コンサルタント 阪本技術士事務所 癌克服 省エネ 繊維ロープ
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  E-mail  sakake@mti.biglobe.ne.jp  電話/ファックス 06−6491−9816            
**真空断熱のあらまし** 
           真空断熱は真空ポンプのみによる形成真空だけではでき不十分
              
既存真空断熱製品の概要         
一般に普及している真空断熱製品はマホービン その他 パイプ ロケットの燃料ガス用配管等々
  産業用では、液化ガス用タンクとかパイプ 超電導体配線用配管等等
 あまり注目されていなかった真空断熱の特徴の2つ
 その1 吸湿しない (結露しても表面だけ)
       布帛状、ウール状 フエルト状、またはスポンジ状等の断熱材の場合、低温
       断熱の際、空気中の水分が結露し、それを断熱材が吸って断熱性能を阻害
       する場合がある。
       
       (低温液化ガス等の配管、冷凍冷却装置等の配管等には、空気中の水分
        が結露し霜になっている。この際、ウレタン、ガラスウール等で断熱している
        と断熱材が吸湿状態となり断熱性能が劣化する)
       
       金属製真空断熱パイプ、パネルの場合、例えばパイプの場合、内側パイプは
       内部を流れる流体温度に近い。内側パイプと内側パイプ間は空隙で、外側パ
       イプは外気温度に近く、結露が少なく結露しても外側金属表面だけにとどまり
       断熱体そのものは吸湿劣化しない。

 その2 燃えない (金属製真空断熱体に燃焼する油脂分等が付着しても吸着しない。
              燃えない。付着はただの鋼鈑でも同じ)
      布帛状、ウール状 フエルト状、またはスポンジ状等の断熱材の場合、断熱材
      が不燃性であっても、長時間の間に油脂分を吸着することが考えられ、それが
      燃焼する場合が考えられ、断熱材が燃焼材の場合は甚だ危険である。
      
      (魚肉等を焼いたり、油を使う調理器(調理装置)に前記のような断熱材を用い
       ていると長時間の間に油脂分を吸着することが考えられる。なお、調理器(調
      理装置)等で外観を良くしなければならない機器の場合、断熱材を表に出す
      のを好まず、内部に閉じ込めることとなり、油脂分の吸着状況を把握できないた
      めに生じる危険が高くなると考えられる。その上 水洗い?
      
      金属製真空断熱パイプ、パネルの場合、油脂分は金属表面に付着するだけに
      とどまり、もし油脂分が燃焼しても断熱体自体は燃焼せず、安全である。
      その上 水洗いOK

真空内残留ガス対策
    金属は真空内でガスを放出します。そのガス吸着材は金属製真空断熱体製作には必 
   須です。幣所は、このガス吸着材開発から真空断熱体に取り組んで30年 ノーハウも  
  多々得てきました

  特徴
   真空部間隙が狭小でも断熱効果がある(真空部間隙が狭小の度合いにより断
    熱に必要な真空度が変わる)
   現在作られている真空断熱板ガラスの場合、真空部間隙は0.2mmといわれ
   ている

  比較的製作容易な円形(パイプ等)楕円形真空状断熱体
   まず これから始めて(テストのみでも)性能検査技術修得見極め パネル状へ

  パネル状真空断熱材(体)について
   一例 30cm角のパネル状真空断熱材の場合、真空部間隙は、3〜5mm程度
   真空部を形成する金属板厚を0.5mmとしますと、断熱材厚さは4〜6mmとな
   ります。ウレタンやガラスウ−ル、マイクロウールに比し非常に薄くて断熱効果が
   あります。

  バネル状製作 完成品組み立ての効用
   ケース状金属真空断熱体(冷蔵庫等)を一体高気密製作するのは困難 その上
   造った物が不用になったとき総てを廃却しなければならない パネル状の真空断
   熱体(真空部品、断熱部品)で組み立てておくと ケース等が不用になったとき パ
   ネルは他の完成品を作るのに利用できる
    このような考え方が他方面で行なわれるようになるだろう 

  良いのが分かっているが高くつくから出来ないは許されなくなる
   真空断熱は今のところ高くつく しかし、近々、
   「良いことは分かりきっているが高くつくから出来ない、使えない」
   と言う 言い訳は許されなくなる ものごと生じてくるだろう

誤認されやすい問題
   高気密溶接問題    大気圧下で水密気密といわれる溶接が出きる技術を持って
                  いるから高気密溶接は楽々に出来る。
                  いえ、大気圧下で水密気密といわれる溶接の幾百倍もの気
                  密性が必要です。
   金属のガス放出問題  金属製真空断熱体を真空にして封止したとき、ポンプサイド
                  の真空計の真空度 即断熱体内の真空と誤認され勝ち
                  金属製真空体では放出ガス対策が必須です
   真空即断熱効果問題  断熱体構造、断熱性能と真空度の関係等があります。
特許出願中−1
   この際、真空部を形成する金属外板が大気圧に耐えられる構造にしなければなり
   ません。その耐圧構造を研究し、特許を出願しています。
特許出願中−2
   真空部を形成する金属外板は吸着しているガスを真空中へ放出し真空度を低下さ
   せます。そのガスを吸着して真空度を維持する真空内ガス吸着材の研究を行ない
   特許を出願しています。金属製真空断熱材では、ゲッターがなくては、断熱効果が
   ある真空を保つことはできません。 
特許出願中−3、4
   真空断熱材を真空にしたのち、真空ポンプと真空断熱材を切り離さなければなりま
   せん。真空を保ち、比較的容易に切り離せる方法を研究し特許を出願しています。
特許出願中−5 準備中
   金属製箱型(ハ゜ネル型)を溶接製作する場合の溶接歪を少なくする加工製作方法
   金属製真空断熱体の外壁はできる限り薄くする要があります。この際、溶接歪を生じ
   ないようにすることが大きい問題の一つであります。

  真空断熱材製作ノーハウ
   断熱に適切、有効な真空度、真空だけでは断熱効果は得られない、その対策、金
   属外壁材の適切な処理、真空設備真空操作等々
  真空断熱の有効活用
   真空断熱はオールマイティではありません。最も有効にもちいるための配慮が必要

真空断熱業務歴(阪本技術士事務所)&熱機器装置
21世紀の断熱 省エネ 空っぽが有効になる真空断熱普及に
       向かって 特許出願 ノーハウ蓄積30年 阪本技術士事務所
金属製真空断熱体に必須真空内残留ガス吸着材研究 特許初出願からジャスト30年 
   真空断熱、製品開発 活用拡大普及は21世紀初頭の今が好期 



       真空断熱について、ご関心がありますときには、お気軽にお問い掛けください

名        称     阪  本  技  術  士  事  務  所   
代   表   者  技術士  阪 本 慶 二  文部科学省技術士登録 昭和45年 
住       所  〒661-0953  尼崎市東園田町8−106−5
電 話 / FAX  06−6491−9816
E−mail  
    真  空  関  係  業  務  歴
昭和45年より  ガラス、ステンレスマホービンメーカー顧問、技術協力、25年

 真空内ガス吸着材ゲッターメーカー顧問、技術指導、25年
昭和45年より現在  以下  自事務所業務及び上記技術協力指導業務、その他
 真空度と断熱性能の関係の研究
 製品、製造設備、断熱性能検査設備の設計
 新製品の開発支援
 真空内残留ガス吸着材の研究開発製造 特許出願
 パネル状真空断熱材の研究 特許出願
 4件の特許出願は阪本慶二の出願
      そ の 他  業 務 の 概 要
熱機器装置関係 焼成炉    燃料熱源 重油 ガス
焼き付け炉 燃料熱源 ガス 電熱 遠赤外線 紫外線
乾燥炉    燃料熱源 ガス 電熱 遠赤外線 紫外線
熱処理装置 燃料熱源 高周波 電熱 遠赤外線 紫外線
        低圧(ほぼ大気圧) 高温(150〜600度等)
        飽和水蒸気(目下応用拡大推進中)
調理器    ホットプレート ブロイラーetc
コンピューター関係 コンピューター活用設計(CAD)活用設計15年 (CAD)指導講師10年 ホームページ開設支援
官公所関係 元 兵庫県和歌山県 大阪市神戸市技術アドバイザ
   大阪 和歌山商工会議所エキスパートバンク登録
機械化省力化関係 機械化自動化計画設計機種 約200機種
工場計画設計建設 国内 10工場 海外 2工場
 ISO  関係  ISO認証受審査支援 および ISO認証企業業務支援等




省エネ真空断熱技術製品パネルパイプ 2
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省エネ真空断熱技術製品パネルパイプ 3
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真空断熱パネルパイプ 技術 製品開発コンサルタント
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省エネ真空断熱技術製品パネルパイプ 4
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